地震は、強さに応じて震度０から震度７まであります。
震度７までですが、震度５と６に強弱がつくので１０階級あります。

耐震基準は地震の強さに倒壊しない基準で、現在の基準は最大の地震（震度７）でも倒壊しないことを求めています。

どのくらいの強度まで倒壊しないで耐えられるかを診断するのが耐震診断です。

 

地震の強度

自身の強度は、１０階級に分かれています。

 

震度地震の揺れ
０地震計に記録されるだけで人は揺れを感じない
１わずかに揺れを感じる人がいる
２電灯がわずかに揺れ室内で静かにしている大半の人が揺れを感じる
３室内にいる大半の人が揺れを感じ眠っている人の大半が目覚める
４電灯が大きく揺れほとんどの人が揺れを感じ眠っている人も目覚める
５弱大半の人が恐怖を感じ物につかまりたくなる
５強食器類や本が落ち、固定していない家具が倒れることがあり歩行が困難
６弱タイルや窓ガラスが破損することがあり、立っていることが困難になる
６強補強のないブロック塀の殆どが崩れ、はわないと移動できない
７固定していない家具や建物が破損し、はわないと移動できない

 

熊本地震で見られたように、震度７になると建物が倒壊し大怪我や死亡する人も出ます。

住宅被害は、１３万棟を超え約７０００棟が全壊下敷きになり亡くなった方も出ています。

 

耐震基準

耐震基準は、新旧の２つがあります。

 

  • 　旧耐震基準

１９８１年５月までに建てられた建物で震度５強まではほとんど損傷しない基準です。

約１５００万戸あり、この内６００万戸は新耐震基準並の強度になっていますが残りの９００万戸は大地震で倒壊する恐れがあります。

 

  • 　新耐震基準

１９８１年６月以降に建てられた建物で震度６強〜震度７で倒壊しない基準です。

熊本地震では、新耐震基準で建てられた建物も倒壊したものがあり、耐震基準の見直しが必要なようです。

木造住宅では、柱や梁、筋交いの接合箇所を金物でしっかり固定することが義務付けられ耐震性能が高くなっています（震度６強や震度７に対応）。

 

耐震診断

耐震診断は、建築士が図面と経年劣化状況を調べ、耐震性能を計算します。

旧耐震基準の建物や古いマンションでは、耐震診断を受け必要なら補強が必要になります。

２０１１年の東京都の調査では、耐震診断をした旧耐震基準のマンションでは６３％が強度不足でした。

 

耐震診断の費用は一戸建てで２０万円前後かかりますが、殆どの自治体で５〜１５万円ぐらいの補助金を出しています。

マンションでは、１㎡あたり１０００円〜２０００円ぐらいかかりますが自治体によっては補助金があります。

 

新耐震基準でも断層の近くの建物は倒壊あるは破損する恐れが十分あります。

新耐震基準の建物でも地震保険は検討が必要です。

2016年06月10日（金）