地震の揺れの大きさは、０〜７までの１０等級（強・弱があるので多くなる）の震度で示されます。

地震にあっても建物が壊れないように耐震基準にそって建物を立てますが、基準は見直されてきています。

 

  • 　１８８０年以前に制定された震度５程度に耐えられる旧基準
  • 　１８８１年以降に制定された震度６強・７の地震でも倒壊しない新基準

 

熊本地震で新基準の建物も倒壊

熊本地震で被害の多い益城町では４月１４日の震度７の前震で約１４０棟が倒壊しました。

１６日の本地震後では、約３３０棟に増えています。

倒壊した建物には、新基準で建てられた建物も多く含まれています。

倒壊の多い原因として以下が言えます。

 

  • 　短い間隔で２回の震度７の地震があり新基準でも連続する震度７の地震に耐えられない
  • 　地盤が弱く（柔らかく）倒壊被害が拡大した

 

耐震基準を１．５倍にすれば２回目の地震に耐えられますが柱を太くし壁を増やすなどの対応が必要で建設費用が高騰します。

このため、すぐには耐震基準の改定は難しいようです。

 

地盤の影響

被害の大きかった益城町は、埋立地の沿岸ではなく内陸にあります。

益城町は地盤が弱く、地震の被害が特に戸建てで多きく発生しています。

 

揺れやすいのは、泥や水を含んだ粘土や柔らかい砂を多く含んだ地盤で、埋立地、干拓地、川跡、谷底低地、三角州・海岸低地などがあります。

液状化しやすい地域は、地下水位の高い砂を置く含む地盤で、多くは揺れやすい地域と一致します。

 

地盤の確認

建物を建設しようとする地域、あるいは住んでいる地域の地盤の状況は調べることができます。

例えば、防災科学研究所の「地震ハザードステーション（http://www.j-shis.bosai.go.jp/usage）」で調べることができます。

 

弱い地盤の対応

地盤が弱い（軟弱）な場合でも以下の対応で強化できます。

 

  • 　地盤にセメントや薬剤を流し込んで硬い地盤にする
  • 　鋼管などの杭を硬い地盤に届くまで打ち込む

 

木造住宅は基礎の杭を地中深く打ち込んでいないので高層マンションに比べて被害に遭いやすくなります。

家屋の倒壊や液状化被害は、地震保険金が支払われます。

地震への対応として地盤強化はお金と時間がかかりますので、先ずは地震保険の加入を検討して下さい。

2016年06月24日（金）